問題が自分の外にあると考えるならば、その考えこそが問題である
システムベンダーのFCSの二代目に就任して以降、従業員の働く環境づくりにはこだわってきた。従業員が病気になったことがきっかけで制度化した在宅勤務や、役職にかかわらず席を自由化するフリーアドレスもその一例。「厳しい労働環境になりがちなシステム業界の慣習にとらわれず、従業員が働きやすい環境を整備してきました」。
ところがその藤本氏の思いとは裏腹に、リーマンショックのあおりを受け業績が赤字に転落、経営危機に陥る。さらに2009年、約200名いた従業員の4分の1が退職。当時は「環境をつくれば従業員はついてくる」と考えていたため、業績悪化の原因がわからなかった。
そんなとき、読んでいた『7つの習慣』（キングベアー出版）の一文に息をのんだ。「問題が自分の外にあると考えるならば、その考えこそが問題である」。自分に原因を求め、自分の考えをまず改めることで、結果として環境が変わるという、心の法則を学んだ。
たとえば京都や滋賀から大阪まで通う従業員のために京都オフィスを開いた際、京都への転勤を希望する者はいなかった。最初は「なぜ京都に通わない？」と従業員を責めたが、自分原因論に立つことで「従業員には京都に通えない理由がある」と思えるように。
以降は相手を変えようとするのではなく、自身のマネジメント方法を見つめ直すようになった。
その一例が、2010年に作成した経営計画書。経営理念やビジョンを明文化して計画書に記載し、「会社の方針に共感できるかどうか、従業員自身に考えてもらうことにした」。さらに『7つの習慣』の一文も計画書に載せ、同氏が学んだ「自責思考」の大切さを従業員にも説いた。
結果は如実に現れ、2011年には売上げ前年比26％アップを達成。「V字回復できたのは、従業員一人ひとりが潜在能力を発揮してくれたから」と同氏。どうすれば仕事の効率を高めることができるのか、それぞれが自ら判断して行動した結果が成果に結びついた。
いま以上に主体性を発揮できる職場を追求していく。
▲株式会社FCS 代表取締役 藤本 繁夫氏
（文・写真／高橋武男）
