男性社員の育休取得を後押しする社内のDX化

 
デジタルマーケティング領域の中で運用型広告やコンサルティングを主軸に、事業拡大中のAZ(エイズィー)。シニアマネージャーの脇元氏は、社内外の仕組みづくりからデジタルマーケティングの支援まで幅広い業務を担っている。

現在0歳と3歳の男の子の父親でもある脇元氏は、妻の2度の出産時に育児休業制度(育休)を利用した。当時社員10名ほどの会社で、管理職の男性社員が、初めて育休をとることは大きなチャレンジだった。

「母体の回復に時間がかかる帝王切開の分娩とわかり、産後のサポートがしたいと思いました。出産日が確定できることで準備もしやすい。お互いの実家が遠方で両親のサポートも受けにくいという事情もありました」と、育休取得を望んだ理由を語る。

調べてみると、夫婦で取得すると育休期間を2カ月延長できる「パパママ育休プラス」や、妻の育児休暇中に2度育休がとれる「パパ休暇」という制度があった。
まずは育休期間を5日間と決め、土日祝を合わせて10日間休むことにした。有休ではなく、育休にしたのは、短期間でも会社は助成金、本人は給付金が受け取れるという双方にメリットがあるからだ。

脇元氏から育休取得について相談された藤堂氏の開口一番は、「むっちゃ、ええやん!」。「以前、社員が主体的に就業規則を整備したことがあり、自ら働く環境を創るというカルチャーを引き継いでくれる人が現れたと思いました」。

育休中は、「メンバーには困ったことがあったら連絡するように伝えていましたが、正直、仕事のことが気になって仕方なかった」という脇元氏。しかし幸いなことに、育休後しばらくはリモートワークや時短勤務を取り入れ、育児サポートを続けることができた。

藤堂氏は、「リモートワークの環境整備はもちろん、当社にはスケジュール厳守に向けて業務を前倒し進行するという共通認識があります。ビジネスチャットを導入して「急ぎません」「すぐ対応願います」などを主語に優先順位や緊急性が伝わる文面にするなど、コミュニケーションの効率化もはかっています」と説明する。

「短期間ですが、家事全般を担当した育休は貴重な経験でしたね。2人目の育休はスムーズに利用することができました。なにより、会社のみんなに子どもの誕生を喜んでもらえたことがうれしかった」と微笑む脇元氏。

デジタルツールやサービスを活用し、ビジネスモデルだけでなく、社内の業務効率やカルチャーをも変革するというのが、いま注目のDX(デジタルトランスフォーメーション)。DXが進む社内環境は、男性社員の育休取得だけでなく、働く全ての人のワークライフバランス改善を後押ししてくれるようだ。

 

左からシニアマネージャー 脇元氏、マネージングディレクター・事業開発 藤堂氏

 
(取材・文/花谷知子)

2021年09月08日
株式会社AZ
シニアマネージャー 脇元 正嗣氏
マネージングディレクター・事業開発 藤堂 ちどり氏
事業内容/運用型広告代理、デジタルマーケティングコンサルテーション・eスポーツ事業

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